
スマートフォンアクセサリーブランドの「ラスタバナナ」は2026年8月28日、モバイルバッテリーの発火時に周囲への延焼を抑制する『耐火ガジェットポーチ』を発表しました。通販サイト「ラスタバナナダイレクト」にて、同日から販売されています。
スマートフォンやタブレット、ワイヤレスイヤホンなど、生活に欠かせない存在となったモバイルバッテリーは、外出先での充電や旅行、出張、通勤・通学などで持ち歩く機会が増えています。リチウムイオン電池を搭載した製品は、強い衝撃や高温などによって異常が発生し、発熱・発火につながる可能性があります。
独立行政法人製品評価技術基盤機構(NITE)によると、2021年から2025年までの5年間に通知されたリチウムイオン電池搭載製品の事故は2,140件とのことです。製品別ではモバイルバッテリーの事故が最も多く、事故件数は春から夏にかけて増加し、8月にピークを迎える傾向があるとのことです。
難燃生地で延焼を抑制する構造
NITEは、モバイルバッテリーに異常が発生した場合の保管方法として、万が一発火した際に周囲への延焼被害を低減するため、金属製の容器に入れる方法を紹介しているとのことです。『耐火ガジェットポーチ』は、こうした「もしも」への備えとして登場した製品です。
ポーチには難燃生地が使用されており、電子機器から発生した火災の延焼を抑制する構造です。モバイルバッテリーをはじめとした電子機器をまとめて収納しながら、移動時の万が一にも備えられます。
UL94 V-0燃焼試験に合格した素材を採用
ポーチには、シリコンコーティングガラスファイバーやアルミコーティングガラスファイバーなどの難燃素材が使用されています。使用されている素材は、プラスチック材料などの燃焼性を評価する規格であるUL94のV-0燃焼試験に合格しています。
こうした難燃素材をポーチに採用することで、万が一電子機器から発火した際の延焼抑制を目指しているとのことです。
モバイルバッテリー2台を収納できる大容量設計
ポーチは、モバイルバッテリーだけでなくスマートフォンなどの電子機器も一緒に収納できる大容量サイズです。マチ付きの設計で、複数の機器をまとめて持ち運べます。
モバイルバッテリーを2台収納できるため、モバイルバッテリー、スマートフォン、充電ケーブル、その他の小型ガジェットなどをまとめて収納したいときにも便利です。外出時にバラバラになりがちな充電関連アイテムをひとまとめにできるため、バッグの中の整理にも役立ちます。
カラビナ付きで持ち運びやすい設計
本体には取り外し可能なカラビナフックが搭載されています。リュックやバッグ、ベルト、キーチェーンなどに吊り下げて持ち運ぶことができ、旅行や出張、電車での移動やアウトドアなど、モバイルバッテリーを持ち歩くさまざまなシーンで使えます。重量は約95gです。
商品概要
『耐火ガジェットポーチ』の主な仕様は次の通りです。
- カラー:ブラック / シルバー
- 重量:約95g
- サイズ:約 縦100×横190×厚30mm
- 梱包内容:ポーチ×1
- 素材(ポーチ):シリコンコーティングガラスファイバー、アルミコーティングガラスファイバー、面ファスナー、PPテープ
- 素材(カラビナ):アルミ合金
- 素材(ファスナー):亜鉛合金、ポリエステル


購入情報
『耐火ガジェットポーチ』は、ブラックとシルバーの2色展開で、「ラスタバナナダイレクト」から購入できます。
- 耐火ガジェットポーチ(ブラック):https://rbdirect.jp/shopdetail/000000013253/benri-other/page1/order/
- 耐火ガジェットポーチ(シルバー):https://rbdirect.jp/shopdetail/000000013254/benri-other/page1/order/
このほか、ラスタバナナダイレクトのネットショップ販売ページや、Amazon.co.jp、楽天市場店、Yahoo!ショッピング店、au Payマーケット店でも取り扱われています。
- ラスタバナナダイレクト:https://rbdirect.jp/
- Amazon.co.jp:https://www.amazon.co.jp/stores/page/0562BC4C-C217-4CDD-984A-14CD043CDE17
- 楽天市場店:https://item.rakuten.co.jp/keitai-kazariya/
- Yahoo!ショッピング店:https://store.shopping.yahoo.co.jp/keitai-kazariya/
- au Payマーケット店:https://wowma.jp/user/28463604
販売チャネルとしては、全国家電量販店、スーパーマーケット、携帯電話ショップ、雑貨専門店、インターネットショッピングモール、自社インターネットショップなどが挙げられています。
※本製品は発火や爆発そのものを完全に防止するものではありません。
※記載されている会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。
